1854年に結ばれた日米和親条約によって、日本はついに開国することになりました。
日本との貿易を望むアメリカは、アメリカ総領事の ハリス を派遣し、交渉を持ちかけました。
ハリスとの交渉には、大老の 井伊直弼 という人物が臨みました。
ハリスと井伊直弼の交渉の結果、1858年に 日米修好通商条約 が締結されました。
この条約によって、全部で5つの港が開港されることになります。
日米和親条約で開港されたのは 下田 と 函館 でしたね。
日米修好通商条約では下田が廃止され、 函館をいれて全部で5港の開港 が決まりました。
北から順に見ていくと、北海道の 函館 、日本海側の 新潟 、江戸に近い 横浜 、京都・大阪に近い 神戸 、九州の 長崎 の5つです。
ちなみに、当初は神戸ではなく大阪が開港される予定でした。
しかし 京都にいる天皇が大阪の開港に強く反対した ため、代わりに神戸が開港したのです。
日米修好通商条約は、 日本に不利な不平等条約 でした。
不平等だったポイントは、大きく２つあります。
一つ目は領事裁判権を認める。
２つ目は、日本の 関税自主権がなかった 点です。
関税というのは、外国から輸入した品物にかけられる税金のことです。
つまり、日本はアメリカからの安価な輸入品をそのまま売る必要がありました。
全体の４７．６％を占めていたのは 毛織物で、３６．８％が 綿織物 です。
どちらも 産業革命によって工場で大量生産されるようになった品物 ですね。
日本の関税自主権が認められない ため、 海外から安い製品が流入し、日本製の品物が売れなくなってしまいました。
８４．２％を占めていたのは 生糸 で、１０．５％が 茶 です。
日本の製品は 外国に安く買い叩かれていたため、あまり大きなもうけにはなりませんでした。
そればかりか、外国が安く大量に買っていくため、 日本国内で品不足になってしまう 有様でした。
品不足になると、商品の値段は上がります。
つまり、 儲けは少ないのに、物価が上昇してしまった のです。